中等度適用障害だった筆者が仕事を継続しながら完治できた体験談　仕事を続けるために必要だった3つの施策

この記事は2025年2月2日に作成しました。

精神疾患を患ってしまうと職場に復帰することなんてできないと思う・感じている人も多くいると思います。

筆者は2年ほど前に仕事のプレッシャーや人間関係などで悩み、中等度適用障害と診断されたことがありました。

就労支援の仕事をしている自分がまさか精神疾患の診断が下るとは…と当時はショックだったのを覚えています。

しかしその後、仕事は無くならないため周りに状況説明や助けがあり、今は全く症状はなく完治して元気に仕事をしています。

そこで今回は一度精神疾患と診断された筆者が仕事を継続しつつどのように現在は完全復帰したか、その時の施策についてまとめたいと思います。

今現在、仕事をしながら悩んでいる方や、これから仕事をしていく中で不安がある方の参考になったなら幸いです。

筆者が中等度適用障害になった原因

軽く先に書いてしまいましたが、筆者は当時も就労支援の仕事をしていましたが、日々プレッシャーと人間関係に悩んでいました。

どんなことに悩んでいたかをまとめると…

上記のようなことに悩んでいました。

筆者はちょっと特殊かもしれませんが、以下のようなことで悩んで苦しんだ人も多いのではないでしょうか。

筆者は前述した内容について、食欲の減退、職場に行く前に吐いてしまう、不眠など、「あっこのままだとヤバい」と思って心療内科に受診しました。

心療内科に行くことも誰にも相談などせずに、その日飛び入りで受診できるところを新宿で見つけて即日受診したことを覚えています。

そして質問票や医師と面談し、中等度適用障害とその日のうちに診断されました。

医師に相談した際に、「社長という弱みを人に見せにくい仕事をしている人は相談しにくる人は多いですよ」と言われました。

元々、人に弱みを見せるのは苦手だったこともありましたが、人に相談できずに一人で不安や不満を溜め込んで潰れかけていたんです。

その診断が下ってから、「このままだと自分はダメになる」と思い、次からまとめる施策を行うことにしました。

今振り返ると、これらの施策をやっていなかったら自分は潰れてしまっていたかもしれません…。

施策1　自分がやるべき仕事の選択による仕事量を減らす

当時、筆者はビジネスパートナーはいたものの、全部を一人でやろうと仕事の割り振りや相談など全然できていなかったと思います。

中等度適用障害と診断されたことをビジネスパートナーに伝えると、まず仕事量を減らすことから始めることとなりました。

私が当時やっていた仕事は以下のようなことでした。

一つ一つ箇条書きに書いたことでも、例えば人事業務なら入職者の雇用保険や社会保険の加入手続きや給与計算、住民税等の手続きなど多岐に渡ります。

中等度適用障害と診断されるまでに、経営を始めて数年のうちは完全に仕事や休んだ日はほぼありませんでした。

人に頼ることができないし、相談することもできないし、自分がやるしかないと思っていたんですね。

前述した仕事をまずは分担することから始めました。

どのように施策を実行したか

幸い自分にはビジネスパートナーがいて、すぐに中等度適用障害と診断されたことを伝えたため仕事の分担はすぐにできました。

筆者しかできない裏方（就労支援の現場対応等以外）の業務に注力することとなりました。

就労支援の現場対応やクライアント対応等についてはビジネスパートナーや従業員に割り振ることとしました（従業員には診断されたことは伝えませんでした）。

この読者の方も、仕事についてなんでも引き受けてしまい、仕事が終わらずに潰れてしまったという人もいるかもしれません。

そのような人には次のようなステップで仕事の量を減らすことをオススメします。

すぐに相談できる上司がいればいいのですが、難しい場合は医師の力も借りながら無理のない範囲で仕事、もしくは休職しましょう。

筆者の場合は、運良く仕事面について相談できる相手がいたのは幸いでした。

…中等度適用障害と診断されるまでは、全部自分でやらないとと思って相談できませんでしたが。

施策2　連絡が来る窓口を極力減らす

仕事を減らした後に実施したのが、連絡窓口を減らすということを意識して実施しました。

筆者は当時、従業員と直でLINEなどで連絡し作業の指示や報告を受け、緊急性のあることは電話で対応していました。

しかし従業員からは小さなことから大きなことまで何でも連絡が来ていましたし、その度に優先順位の高い仕事の時間が遅れました。

それでも何とか仕事をこなそうとして休む暇もなく仕事をこなしていました。

連絡が来る窓口を減らすことで自分の仕事に集中できて余裕を持って仕事ができるようになりました。

どのように施策を実行したか

こちらもビジネスパートナーがいることと、連絡系統の見直しと従業員への周知によって実施できました。

連絡系統について具体的にまとめると…

このような連絡系統（組織図）を周知することで、就労支援の現場で起こったことはサービス管理責任者とビジネスパートナーに連絡がいきます。

そして大抵のことはその段階で解決できるため、従業員からの連絡は激減しました。

そうすることによって自分が行うべき作業に注力できて、結果仕事の量を減らすことができました。

しかし、会社員の人はなかなか連絡系統を変えるというのは難しいと思います。

そこで以下のような方法があります。

仕事によってはこれらの内容は難しい場合はもちろんあるはずです。

しかし「自分に来る連絡を制限する」という内容は、ぜひ上司に相談してみることをオススメします。

施策3　現場から離れる

筆者は前述したように仕事を減らし、連絡系統も見直した上で在宅で仕事をすることにしました。

現場に出ていると利用者からスタッフでなく、直で私に質問が来ることもあったためです。

そのため在宅作業をすれば、よりイレギュラーな仕事の発生を防ぐことができるためです。

そして職場の人間関係でストレスを抱えやすかった筆者にとっては、仕事の現場を離れることは非常に重要でした。

苦手な人と接さないといけない時、人はストレスをものすごく受けると筆者は考えています。

そのため在宅ワークを行うということで、物理的に現場を離れることになりました。

どのように施策を実行したか

幸い筆者がやるべき仕事はPCがあればできるものであったため、在宅作業への移行は簡単でした。

基本的に自宅にPCやWi-Fi環境が揃っている人は多いかと思います。

なによりコロナ禍になり在宅ワークが増えたものの、2025年2月現在では在宅ワークが終了し通勤するようになったとよく聞きます。

この記事をご覧になっている方も、一度在宅ワークを行なったことがあるのであれば上司と相談の上で再度行うことができるかもしれません。

その際には、元々の在宅ワークで行なった時のセキュリティなどの取り決めに加えて以下の点にご注意ください。

これら3点については、必ず自主的に行うことをオススメします。

なぜかというと、筆者も従業員に一部在宅ワークを導入していますが、近くにいない相手の管理をすることは非常に難しいです。

そのため何をやって、どういう成果が出ているのかを自主的に報告しないと人事評価で厳しい判断を下されることも考えられます。

そして在宅ワークが健康にとって非常に有効だと、仕事の成果や経過を伝えることで引き続き在宅ワークが実施できる可能性が増えます。

職場の過剰な仕事量や人間関係が制限できる在宅ワークが可能かどうかをぜひ上司に相談してみることをオススメします。

まとめ

今回は中等度適用障害になった筆者が、診断後に仕事を継続しつつ完治できた施策についてまとめました。

この記事のタイトル通り、筆者はもう完全に完治して仕事をバリバリこなしていますし、中等度適用障害になったということを忘れかけていました。

しかし当時は色々なプレッシャーや人間関係などから本当に精神的に苦しかったと、この記事を書いていて思い出しました。

誰にも相談できずに一人で抱え込み、いつも仕事のことを考えているなんて本当に辛いですよね…

そんな方がこの記事を見て、「自分にも今できることがあるかも」と思ってもらえたら本当に嬉しく思います。

また、もう退職した方にも次に働く時はこの記事で書いていることを相談してみようと思ってもらえたら嬉しく思います。

仕事は体調や生活が成り立ってこそできるものです。

ぜひ無理のない範囲で働いてきましょう。

精神疾患を完治して働くには職場の人の助けを求めることが重要